株式会社タニタ　代表取締役社長

1972年大阪府吹田市生まれ。1997年佐賀大学理工学部卒。船井総合研究所などを経て2001年タニタ入社。2005年タニタアメリカ取締役｡2008年5月から現職。47歳。レシピ本のヒットで話題となった社員食堂のメニューを提供する「タニタ食堂」事業や、企業や自治体の健康づくりを支援する「タニタ健康プログラム」などを展開し、タニタを「健康をはかる」だけでなく「健康をつくる」健康総合企業へと変貌させた。

厚生労働大臣、働き方改革担当大臣

昭和３０年１１月生まれ　衆議院議員　自由民主党所属　当選６回（岡山５区）　大蔵省出身。
内閣府大臣政務官、内閣官房副長官、内閣人事局長、一億総活躍担当大臣、女性活躍担当大臣を経て、現在、厚生労働大臣、働き方改革担当大臣。
自由民主党総務会長。

サイボウズ株式会社　代表取締役社長

大阪大学工学部情報システム工学科卒業後、松下電工（現 パナソニック）を経て、1997年8月愛媛県松山市でサイボウズを設立。2005年4月代表取締役社長に就任（現任）。社内のワークスタイル変革を推進し離職率を6分の1に低減するとともに、3児の父として3度の育児休暇を取得。また2011年から事業のクラウド化を進め、売り上げの半分を越えるまでに成長。総務省、厚労省、経産省、内閣府、内閣官房の働き方変革プロジェクトの外部アドバイザーやCSAJ（一般社団法人コンピュータソフトウェア協会）の副会長を務める。
著書に『ちょいデキ！』（文春新書）、『チームのことだけ、考えた。』（ダイヤモンド社）、『会社というモンスターが、僕たちを不幸にしているのかもしれない。』（PHP研究所）がある。

一般社団法人at Will Work 理事 / 株式会社OMOYA 代表取締役社長

東京女子大学文理学部心理学科卒業。学生時代に女性の自信形成に興味を持ち、心理学を学ぶ。認定心理士。
2007年（株）リクルートに入社。「ゼクシィ」や「Hot Pepper Beauty」などの事業で事業戦略、ブランドプロモーション戦略、マーケティングなどに携わる。2014年にリクルートを退職し、株式会社OMOYAを設立。
株式会社OMOYAでは、主に女性消費を得意とした、経営・ブランドコンサルティングや企画マーケティング、組織のダイバーシティーマネージメント改革、企業内の女性活躍推進などを行う。
社会人女性の学びの場「女子未来大学」ファウンダー。多様な価値観の多様な幸せを女性たちが歩めるような未来を目指して女性のキャリアや心理的な支援活動などを行っている。
著書に『「私らしさ」のつくりかた』

株式会社電通 執行役員

電通入社以降、ソリューション部門（マーケティング・コミュニケーション、クリエーティブ）を経て、2018年より、電通初の女性執行役員として、社が全社を挙げて取り組む「労働環境改革」担当に就任。プロジェクト全体をマネージするとともに、社員の健康向上、教育のための仕組みづくりなど様々なアクションを推進。また2019年からは、「電通」の企業価値を高めることをミッションとした広報等、様々な活動の企画・実施を推進している。

＊日本マーケティング協会 マーケティングマイスター
＊一般社団法人　日本女子サッカーリーグ　理事

ライク株式会社　代表取締役社長兼グループCEO

1985年関西学院大学卒業後、1993年ライクを創業。2005年東証マザーズへ上場、2007年東証１部へ市場変更。「人生のどの段階においてもなくてはならない企業グループ」を目指し、子育て支援サービス、総合人材サービス、介護関連サービス、障がい者就労支援サービス、外国人材就労支援サービスを展開。関西学院大学フェロー・国際学部非常勤講師、一般社団法人 新経済連盟幹事・関西支部長、関西経済同友会関西版ベンチャーエコシステム委員会副委員長も務め、学生や若手起業家の育成にも積極的に取り組んでいる。

東急不動産株式会社　執行役員（総務部・人事部・法務部・IT戦略部担当）

1990年 東急不動産(株)入社。入社後、鑑定業務、住宅開発・製造・販売業務、マンションブランド「BRANZ」のリブランディングなど住宅関連の業務に従事した後、住宅事業ユニットのラインスタッフ部門の責任者を経験。その後、2017年より現職である総務部や人事部などの担当役員を務める。直近では、本社移転プロジェクト（2019年8月移転完了）を担当役員として指揮し、社員の働きやすい環境整備に取り組む。現在は執行担当業務のほか、一人ひとりのパフォーマンスを最大化できる組織をめざす組織風土改革プロジェクト「Green Flag Project」の現場責任者を担当。お互いの違いを尊重し、自分のアイデアを自由に発信でき、従業員一人ひとりが自律し、主体的に動ける組織の実現に向けて活動中。

株式会社三井住友銀行　執行役員 人事部長

1990年に太陽神戸三井銀行(現:三井住友銀行)に入行。入行10年目からほぼ一貫して人事部門において、従業員の異動・評価・育成に加え、さくら銀行と住友銀行の合併による大規模な人事制度統合等にも携わる。2011年から人事部副部長を務めたのち、2016年に岡山法人営業部長に就任。2018年より現職(執行役員人事部長)。

富士通株式会社　人材開発部長

1995年、株式会社富士総合研究所に入社、その後、KPMGコンサルティング、GE Japanに移り、マーケティング、コンサルティング、人事部業務を経験。2007年に富士通株式会社に入社し、プロダクト部門の人事担当課長として、エンジニアの人材育成や組織開発などの各種取り組みの企画・実行。2015年より、本社人事の担当部長として、全社の働き方改革を推進。2020年より現職。

株式会社あしたのチーム 代表取締役社長

1974年、千葉県松戸市生まれ。千葉県立船橋高校出身、東洋大学経営学部卒業後、興銀リース株式会社に入社。リース営業と財務を経験する。2002年、創業間もないベンチャー企業であったプリモ・ジャパン株式会社に入社。副社長として人事業務に携わり、当時数十名だった同社を500人規模にまで成長させ、ブライダルジュエリー業界シェア1位に飛躍させた。同社での経験を生かし、2008年リーマンショックの直後に株式会社あしたのチームを設立、代表取締役に就任する。国内外2,500社を超える中小・ベンチャー企業に対して人事評価制度の構築・クラウド型運用支援サービスを提供している。給与コンサルタントとして数々のセミナーの講師も務める。

株式会社セント・フォース フリーアナウンサー

経済キャスター／ジャーナリスト
東京大学出身。在学中にセント・フォースに所属して以来、フリーアナウンサーとして活動。
幼少期に米国に滞在した帰国子女（TOEIC955点）。
現在は、日経CNBCにて経済キャスターとして毎日生放送のマーケット番組や、経営者インタビュー番組「日経STARTUP X」のMCを務める。
またジャーナリストとして、イノベーション・スタートアップ・テクノロジーなどの領域の取材・執筆を行い、ForbesJAPAN等に寄稿している。
シリコンバレーにも足を運び、これまでに多くの経営者やトップランナーを取材。

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社　アソシエイトディレクター

外資系コンサルティングファーム、IT系ベンチャー設立を経て現職。『DigitalHR+EE 』領域のリーダーとして、デジタル時代に対応した働き方改革や組織・人材マネジメント変革、などのプロジェクトを多数手掛けている。 直近では、HRテック領域の新規サービス開発にも従事。講演・執筆多数。Certified Scrum Master(CSM)保持者。

Forbes JAPAN 副編集長

証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカーを務めた後、2004年に米国でMBAを取得。その後、日経CNBCキャスター、同社初の女性コメンテーター。トニー・ブレア元英首相、ハワード・シュルツ スターバックス会長兼CEOをはじめ、3,000人を超える世界のVIPのインタビュー実績あり。MX「モーニングCROSS」、毎日放送「ミント！」のコメンテーターはじめ多数のテレビ番組に出演。2016年2月より現職。同年4月より跡見学園女子大学兼任講師就任。著書「アクティブリスニング なぜかうまくいく人の『聞く』技術 」（ダイヤモンド出版）、「何もしなくても人がついてくるリーダーの習慣」（SBクリエイティブ）、「世界のトップリーダーに学ぶ一流の『偏愛』力」（ディスカヴァー・トゥエンティワン）

株式会社乃村工藝社　常務取締役 管理統括本部　統括本部長

武蔵野美術大学 造形学部 建築学科卒。1983年乃村工藝社入社。デザイナーとしてブランディング施設や博物館などの空間づくりに多数携わり、2006年ｴｸﾞｾﾞｸﾃｨﾌﾞ･ｸﾘｴｲﾃｨﾌﾞ･ﾃﾞｨﾚｸﾀｰに就任。2008年以降、クリエイティブ戦略部長、開発本部長、経営企画本部長を担当。2011年執行役員 海外開発本部長、2015年取締役 ＣＣ第二事業本部 事業本部長、2017年コーポレート本部長などを経て2018年5月から現職。東京都出身。

株式会社ザイマックス　　ジザイワーク事業部長

2005年、株式会社ザイマックスに入社し、営業セクションで不動産証券化ビジネスや資産コンサルティング、総務人事部で新卒採用、人事制度設計などに従事
2012年からは韓国に駐在し、現地法人の設立および事業・経営の全般を担った後、2015年から経営企画部でサテライトオフィス事業を立ち上げ、2018年から同事業の責任者となる。東京大学文学部卒。

株式会社リクルート　執行役員（人事・総務担当）

1991年 リクルート（現リクルートホールディングス）入社後、人事開発部（人事部）にて新卒採用を担当。1993年より住宅情報事業部（現リクルート住まいカンパニー）にて不動産広告営業を担当し、2013年に リクルート住まいカンパニー代表取締役社長を務める。現在は株式会社リクルート執行役員（人事・総務担当）と株式会社リクルートホールディングス執行役員（経営企画本部働き方変革推進・リスク本部総務）として、人事や働き方変革を統括している。

経済産業省　産業人材政策室室長

2001年 経済産業省入省。人材政策・税制担当、エネルギー政策・資源外交担当、原子力被災者支援担当、大臣官房総務課政策企画委員などを経て、2018年より現職。
経産省の人材政策の責任者。
テレワーク、副業・複業、フリーランスなど「多様な働き方」の環境整備、リカレント教育・AI人材育成、HRテクノロジーの普及促進などを担当。

Business Insider Japan 統括編集長

1989年に朝日新聞社入社。前橋・仙台支局、週刊朝日編集部を経て、99年からAERA編集部。女性の生き方や働く職場の問題、国際ニュースなどを中心に取材。その後AERA副編集長、編集長代理を経て、2014年に編集長に就任。
2016年5月より朝日新聞社総合プロデュース室プロデューサーとして、「働く×子育てのこれからを考える」プロジェクト「WORKO！」などをプロデュース。2017年3月末で朝日新聞社退社。
2017年4月より世界18カ国に展開するオンライン経済メディアBusines Insider日本版統括編集長に就任。
「羽鳥慎一モーニングショー」や「サンデーモーニング」などのコメンテーターや、ダイバーシティーや働き方改革についての講演なども行う。
著書に『働く女子と罪悪感』（集英社）。

一般社団法人at Will Work 理事 / 一般社団法人Public Meets Innovation 理事 / 渋谷をつなげる30人 等 コネクタ

「社会を変える主役を増やす」をテーマに、セクターを横断して活動。広報、マーケティング、事業支援を中心に、「人と情報をつなげて価値をつくる」ことに注力している。
一般社団法人at Will Work理事、一般社団法人Public Meets Innovation理事、Project30（渋谷をつなげる30人）エバンジェリスト、公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会 広報副委員長、ロックバーshhGarage主催、他。

グーグル・クラウド・ジャパン合同会社　日本代表

2019 年 11 月にグーグル・クラウド・ジャパン合同会社の日本代表に就任。日本市場向けのクラウドビジネスとソリューションを統括する。現職以前は、デル株式会社兼 EMCジャパン株式会社の代表取締役会長、代表取締役社長として、日本法人全体の経営及びエンド・ツー・エンドソリューションを展開。2016 年度日本市場におけるビジネスの大幅な成長を実現した。
1987 年に日本IBM に入社以降、2000 年にアジア・パシフィック地区経営企画、2002 年に米 IBM 本社の戦略部門を経て、2006 年に米国 IBM 本社のバイスプレジデント兼日本 IBM 執行役員に就任。国内では主に、通信、メディア、流通、公益等の業種別事業、並びにサービス事業を統括した。

一般社団法人at Will Work 代表理事 / Plug and Play Japan株式会社 執行役員CMO

大学卒業後、2002年キャリアデザインセンターに入社。求人広告媒体の営業職、マネージャー職を経て2007年4月グーグルに転職。代理店渉外職を経て営業マネージャーに就任。女性活躍プロジェクト「Women Will Project」のパートナー担当を経て、同社退社後2016年5月、一般社団法人at Will Workを設立。株式会社お金のデザインでのPR マネージャーとしての仕事を経て、2018年3月予定Plug and Play株式会社でのキャリアをスタート。現在は執行役員CMOとして、自社だけではなく採択スタートアップのサポートも担当。

一般社団法人at Will Work 代表理事 / 株式会社ストリートスマート 代表取締役

店舗チェーン本部取締役を経て、2009年に株式会社ストリートスマートを設立。G Suite（旧GoogleApps）の導入支援・トレーニング事業をスタートし、2,000社を超える企業を支援する。Google（G Suite）認定トレーニングパートナー。Google社から世界イベントでの表彰を含む"4度"の受賞歴がある。2016年、働き方を選択できる社会づくりを目指して一般社団法人at Will Workを設立。企業のワークスタイル変革を支援する活動を積極的に展開している。

パーソルホールディングス株式会社　代表取締役社長　CEO

1988年テンプスタッフ（現 パーソルテンプスタッフ）入社、1995年同社取締役に着任。2008年テンプホールディングス（現 パーソルホールディングス）常務取締役、2010年取締役副社長、2012年代表取締役副社長を経て、2013年代表取締役社長就任。2016年代表取締役社長CEO（現任）。
一般社団法人日本人材派遣協会会長、一般社団法人人材サービス産業協議会理事長など公職も務める。
座右の銘は積小為大。

一般社団法人at Will Work 事務局長 / 株式会社Flucle 代表取締役 / 社会保険労務士

1985年兵庫県西宮市生まれ。大阪大学工学部、大阪大学大学院 情報科学研究科を卒業。在学中に社会保険労務士試験に合格。
大学院卒業後は人事労務ベンチャー企業である株式会社ミナジンへ入社し、労務管理アウトソーシング事業、就業管理システム事業の責任者を担う。
2015年に株式会社Flucle（フラクル）を起業。中小企業の人事労務に関するサポートを行い、2018年にリリースした15分で就業規則が作成できる「HRbase就業規則」は1年半で500社を超える会社が利用している。また、一般社団法人at Will Workの事務局長として企業の働き方変革を支援している。

厚生労働省　政策統括官（総合政策担当）付政策統括室　労働経済調査官

2000年労働省（現：厚生労働省）入省。労働政策、年金事業、厚生労働白書、ひとり親家庭の支援などを担当した後、埼玉県庁や一橋大学経済研究所への出向、統計担当等を経て、2018年から現職。現在、労働経済白書などを担当。

慶應義塾大学　商学部教授

ブラウン大博士（経済学）。日本銀行企画役、慶應義塾大学商学部准教授を経て、2014年から現職。専門は応用ミクロ経済学、労働経済学。主な著作として『人工知能と経済』（共編著、勁草書房、2019年）、『実証分析のための計量経済学：正しい手法と結果の読み方』（中央経済社、2015年）、『労働時間の経済分析：超高齢社会の働き方を展望する』（共著、日本経済新聞出版社、2014年、第57回日経・経済図書文化賞受賞）など。